離職率改善に役立つ前職調査(リファレンスチェック)とは 正しく学ぶ人事採用効率化

人事担当者にとっての悩みといえば数多くありますが、なかでも課題となるのが求人応募と採用効率ですね。人材が定着しない職場の離職率、そして欲しい人材が獲得できない採用効率に頭を抱える中小企業の人事の方は多いのではないかと思います。もちろん、採用コストやリソースにも限りがあるため、求人広告やセミナーなども無尽蔵に行うわけにもいきません。

では、離職率を低下させ、採用時のイメージ違いを防ぐにはどうすべきでしょうか。そもそも、自社の離職率はどの程度なのか？どう計算するのか？意外と知らない方や、数値として出していなかった方もいます。

現状を踏まえて、コストを抑えて転職人材の人柄を効率良く見極めるには？今回はそんな人事採用効率化のポイントを、経歴ドットインフォが解説します。

離職率低下・採用時のイメージ違い防止のために人事採用効率化を

企業にとって一大イベントともいえる採用業務、入職者には長く働いて企業に貢献して欲しいものですが、企業の求める人材にぴったりとマッチした人材の採用は難しいものですよね。さまざまな採用課題を解消しようと試みている採用担当者の方も多いことでしょう。中でも大きな問題が、採用後の人材の離職率です。

離職率の計算方法・計算式と平均離職率

離職率の一般的な計算方法は「入(離)離職者数÷1月1日現在の常用労働者数」となります。厚生労働省によると、平均離職率は業界によってまちまちですが全体平均は8.5%となっており、離職率の低さを判断材料として企業に応募する求職者は多いです。

つまり、離職率が低ければ低いほど多くの人材が集まり、企業は優秀な人材を確保できる可能性が高まります。

早期離職を招くリスク、職務経歴詐称を防ぐには

採用担当者としては転職人材の早期離職や面接時の職務経歴詐称を防ぎ、人材の安定化・離職率低下につなげたいものですが、慎重に検討を重ねてようやく社員を採っても「すぐに辞めてしまい、結果的に離職率が高くなってしまう」という課題を抱えている採用担当者の方も多いのではないでしょうか。

早期離職の要因は数多くありますが、そのひとつに転職者のキャリアプランと実務内容との相違や本人の働き方の希望と会社の実態とのずれが挙げられます。

また、求職者の職務経歴詐称の問題もあります。求職者が「自分をよく見せたい」という思いから実際よりスキルを良く見せていたことで、入社後にトラブルとなったり人材育成・研修のミスマッチが起きるケースもあります。例えば、管理職だったと詐称していたり、マネジメントスキルを偽って採用された場合、実際の働きと本人のスキルに乖離が生じることも起きてしまいます。

※経歴詐称のリスクについては前回のコラムをご参考ください。

前職調査(リファレンスチェック)とは？転職人材の調査について正しく知ろう

しかし、インターンシップや試雇採用ではない中途採用の場合、事前に求職者がリアルに働く姿を見抜くのは難しく、結局は求職者が入ってからしか能力や企業とのマッチングを見極めることはできないと思っている方も多いのではないでしょうか。

そういった課題解決におすすめの手法として、リファレンスチェック(前職調査)を行えば、採用効率を上げて離職率を低下させることができます。
リファレンスチェックとは、企業の人材採用時に実施される前職調査のことです。選考フローのなかで採用面接中や内定後に行い、転職者について同意を得た上でチェックを行います。

企業と転職者のミスマッチを防ぎ、書類選考で転職者が伝えきれない部分を知ることを目的に行われます。求職者のリアルな姿が事前にわかるので、採用の効率化や早期離職防止につなげられます。

海外や外資系企業では標準的なHRソリューションですが、これまで日本国内では取り入れている企業が少なく、この数年で徐々に日本でもリファレンスチェックを行なっている企業は増えてきました。そのため、新しい離職率改善の手段として注目を集めています。

前職調査(リファレンスチェック)の調査項目とチェックの流れ

チェック項目は主に、「勤務状況」「コミュニケーション力」「職務能力」で、チェック対象は求職者と一緒に働いたことのある上司や同僚が一般的です。第三者目線からの意見を聞くことで、求職者が伝えきれていない長所を知ることができますし、職務経歴詐称などがあれば事前に知ることができます。

• 勤怠・勤務状況に問題はなかったか
• 上司とのコミュニケーション能力はあるか
• 部下とのコミュニケーション能力はあるか
• 職務に対しての実行能力はあるか
• 提出している職務経歴・役職との相違はないか　等

ただし、転職者に無断で行ってはいけないので、事前に承諾を得なければなりません。また、リファレンスチェックの実施は、調査に時間と費用がかかるサービスが多かったところ、オンライン完結型でスピーディーに調査結果が届くリファレンスチェックサービスが増加しているため導入がはじめての企業でも安心できます。

調査サービスによっては、リファレンスチェックが完了しなかった場合の費用が無償になるものもあるため事前に確認しておくのがおすすめです。

外資系企業ではスタンダード！
前職調査(リファレンスチェック)の導入事例

海外ではリファレンスチェックサービスが一般的で、大企業での導入事例も数多く存在します。日本でも有名なメーカーのアディダスやリーボック、通販事業のQVC、小売店のウォルマートなども前職調査(リファレンスチェック)を採用に取り入れており、海外ではスタンダードな採用評価サービスです。

• アディダス
• Amazon
• Google
• Intel
• Canon
• Microsoft
• Reebok
• Evernote
• QVC
• ウォルマート

参考：https://www.peopletrail.com/

日本国内でのリファレンスチェック実施事例では、面接の印象では選考に悩んでいた人材の人間性やコミュニケーション能力が評価されて、選考段階を進んだという事例や、反対に面接の印象では分からなかったキャパシティオーバー・タスク過多の傾向が事前に掴めたというケースがあります。

以上の事例のように、リファレンスチェックを行うことで事前に転職者の普段の姿が分かり、採用活動に活かせます。より企業にマッチした人材を採用できる確率も高くなるでしょう。

前職調査(リファレンスチェック)実施のメリット

リファレンスチェックを行うことで、転職先企業は前職の同僚や上司などの第三者目線で転職者の働きぶりはどうだったのか、同僚とのコミュニケーションはどのようにとっていたのか、スキルはどの程度あるのかを確認できます。

実際に、転職者が入社した後の働きぶりが予測できますし、転職者の職務経歴詐称を事前に見抜くことができるのが大きなメリットといえます。

また、応募者側にも、面接で伝えきれない経歴がクリーンになるというメリットがあります。面接では第一印象が良かったり、相手に対するアピールが上手いと有利になる傾向があります。しかし、スキルがあってもなかなか伝えきれなかったり、自己PRが苦手だったり、そもそも自分の長所を自覚できていないという求職者もいることでしょう。

そういった場合でも、リファレンスチェックを行えば、第三者目線で転職者のアピールが再びされることとなり、転職先企業に高く評価されるスキルが発掘されるかもしれません。このように、リファレンスチェックには企業にも応募者にもメリットがあるため、今後ますます日本の中小企業での導入が拡大していくと注目されています。

早期離職・経歴詐称防止に役立つリファレンスチェックのまとめ

中小企業の前職調査(リファレンスチェック)は経歴ドットインフォで

経歴.infoは、職場の離職率改善や人材採用効率化に悩む人事担当者のために生まれたオンライン完結型のリファレンスチェックです。やみくもに転職応募者の経歴詐称を疑うのではなく、前職での働きぶりや人柄にフォーカスし、採用予定者から指名されたヒアリング先に前職調査を行うことで面接だけではわからない求人応募者の人となりを認識しやすくすることを目的としています。

「また退職者が出てしまった」「引き継ぎの後任人材が採用できない」「キャリアプランの希望と実務内容が違うと後から言われてしまった」「今回採用する人材は、長く定着してくれるだろうか…」そんなお悩みを持つ中小企業にこそ、前職調査・リファレンスチェックをおすすめします。

すべては、会社の笑顔のために。一緒に働けるチームを作るために。リファレンスチェックなら、経歴.infoにおまかせください。

経歴.infoのリファレンスチェック(前職調査)料金一覧

経歴.infoはリファレンスチェックを手軽に１回だけでも、まとめてでも導入できるのがポイント。人事採用が頻繁ではなく、不定期だからこそ精度を高めたい企業におすすめです。

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