従業員エンゲージメントとは?ポイントと改善方法・中小企業向けES調査

中小企業の人材採用効率化を応援する経歴.infoでは、これまで人事DXや採用手法の選び方などを紹介してきました。今回は、人事評価や離職率改善に役立つ従業員エンゲージメントについて解説していきます。
コンテンツ目次
従業員エンゲージメントとは?中小企業の人事こそ見逃せない指標
従業員エンゲージメントとは、従業員がどのぐらい企業を理解かつ信頼しているかを測る指標です。従業員エンゲージメントの数値が高いほど、その従業員が所属企業へ貢献する意欲が高いということを表します。
企業の従業員エンゲージメントが重視される背景
この従業員エンゲージメントが注目されるようになったのは、主に少子高齢化やキャリアプランの相違などから企業の採用難が進み、人材不足が問題になっているからです。人材不足には新規採用が困難となっているだけでなく、今いる従業員が離職してしまう離職率・定着率の問題の両側面があり根深い問題です。
社員・従業員のエンゲージメントを把握して職場改善へ
優秀な人材を離職させないためには、より働きやすい企業環境を作っていかなければなりません。昨今では雇用形態の変化やリモートワーク化なども進み、従業員と企業が十分にコミュニケーションをとることも必要とされています。従業員エンゲージメントは企業へ貢献したいかの指標にもなるため、企業の業績にも関わってくるのです。
従業員エンゲージメントを把握し、向上させるための施策を取ることにより、従業員の仕事への意欲を高められます。モチベーションが高い従業員の数が多ければ多いほど、内容の濃い仕事をしてくれるでしょう。企業への信頼度や愛着があると、自分の仕事内容に価値を見出せます。
また、職場全体の意欲や雰囲気が良くなり、働きやすい環境が作れるので、企業の業績も高くなります。さらに、離職率も減り、優秀な人材が退職するリスクも避けられるため、企業全体で良い仕事ができ、顧客満足度も上がります。
従業員エンゲージメントの調査方法
エンゲージメント・ES調査ツールを活用
従業員エンゲージメントを調査するためには、自社開発よりも手軽に導入できるエンゲージメントツールを用いると良いでしょう。従業員満足度調査でもある「ES調査」もあります。これらを利用することにより、信頼度や満足度などが客観的かつ定量的に把握することができます。
また、アンケートやヒアリングでも調査できます。その際には「アンケートへの記名はなし」「ヒアリング内容は人事評価と関係しない」などの条件を付けることが必要です。
従業員満足度調査(ES調査)・エンゲージメント調査ツール
従業員エンゲージメント調査に特化したツールには下記があります。調査内容の設計から調査結果の分析、課題解決までがわかりやすくなっているのが特徴で、より効率的にエンゲージメント調査を実施したい企業におすすめです。
シンプルにアンケートを取ってみたけど、うまく活用できなかったという企業にもこちらが適しています。
- カオナビ
- タレントパレット
- モチベーションサーベイ
- スマレビ
- Geppo(ゲッポウ)
- mitsucari(ミツカリ)
- ラフールサーベイ
- ナイサーES
- ES-Quick
また、以下のツールはアンケート作成ツールですが、従業員満足度調査目的での活用も可能です。サービスによって、質問サンプルが用意されていたり設定サポートが利用できます。エンゲージメント調査ツールよりさらに自由度が高く、調査結果の分析も社内で進めたい場合に適しています。
- Freeasy ASP
- Questant by マクロミル
ツールごとに無料トライアルの有無や、利用可能な社員規模・料金プランや対応言語・サポートの範囲が異なるので、まずは気になるツールの資料請求や問い合わせをおすすめします。
エンゲージメント調査の実施前に必ず社内共有を
従業員エンゲージメントの調査を実施する時には、調査に関する説明や報告をします。回答率が低い場合、正しい結果を導けないため、しっかりと説明をしてから協力してもらいましょう。
調査の結果が、人事評価などに関係しないことも伝え、従業員が不利益にならないことを理解してもらいます。結果が出たら、しっかりとフィードバックを行い、それを今後の企業運営に活かす努力をすることも必要です。
従業員エンゲージメントを改善するには?
従業員エンゲージメントを向上させるためには、企業だけでなく従業員に有益な情報や制度を作っていることが大切です。例えば、リモートワークの推奨やフレックスタイム制の導入・福利厚生の整備などをして、誰もが働きやすい環境を作ります。また、ワークライフバランスの見直しをすることも必要です。育児や介護などで休みやすい制度を整えるのも良いでしょう。
ヒアリングの結果、従業員の不満が可視化された場合は意見を反映することも大切です。さらに、企業の経営陣が従業員と適切にコミュニケーションが取れることも望ましいです。上層部や上司との信頼度が向上すると、従業員エンゲージメントも高くなります。
なお、企業の方向性などを従業員へ説明し、共感してもらうことが大切です。従業員からの共感が得られないと、企業は成長しにくいでしょう。
先ほど紹介したエンゲージメント調査ツールのなかには、調査結果をふまえた改善方法のサポートも行っているサービスがあるため完全に自社独自で進めるのか、外部の専門機関のアドバイスを受けるかでも進め方が変わってきます。人事はもちろん、社内全体のリソースや方針とあわせて選ぶようにしましょう。
従業員の意欲を測る指標・分析方法
従業員エンゲージメントのほかにも、従業員のモチベーションや仕事に対する姿勢を把握できる方法がいくつかあります。いずれも、社員・従業員の現状を正しく把握してより良い会社を目指していくのに役立ちます。気になる手法があれば、検討してみましょう。
従業員にとっても、現状の評価に働きぶりが正しく反映していないと感じていたり、希望する働き方と会社の指示にギャップがあると感じている場合に改善につながり、意見・意欲を伝える機会となります。
パフォーマンス分析
パフォーマンス分析とは、従業員の人柄や日々の業務活動・業務の結果などを調査して、個人の得意分野などを分析することです。その結果をもとに、適した業務や部署替えなどを行います。
360度評価
360度評価とは、従業員への評価をさまざまな人がすることです。上司だけでなく、同僚や部下など、多くの立場の人から評価してもらいます。客観的な意見がでて、評価対象者も納得しやすい方法です。
教育目的で使われることが多く、モチベーションを高めるためにも利用されています。また、360度評価は多角的な評価となり、評価エラーを減らせることが特徴です。
社員サーベイ
社員サーベイは、従業員からの意見を聞いて現状を把握するために用いる調査です。企業の不満点や課題・改善すべきことをアンケート形式で答えてもらうことで、客観的に企業の問題点や今後の課題が分かります。
アンケート形式では、秘密保持を守り、匿名性にすることが大切です。
退職者アンケート
退職者アンケートは、これまでの既存従業員への分析とは少し異なり、退職する人を対象にしたアンケートです。退職する際に協力してもらい、良かった点や悪かった点などの意見を集めます。
基本的に退職者アンケートではネガティブな意見が多いため、その内容を改善していくことで、今後の退職者を減らすことに繋がります。
退職リスク分析
また、離職分析・退職リスク分析は、勤怠やさまざまな人事関連指標をもとに離職しやすい人の態度や働き方・仕事内容・評価などを分析します。「担当業務が希望と異なり意欲が低かった」「人事評価が適正ではなかった」「残業が多かった」「欠勤が目立っていた」などこれまでの離職者の背景を分析することで、次に退職する危険性のある従業員を早期にフォローすることが可能になります。
上記のような手法で従業員満足度・離職率が改善できてきたら、平行して中途採用人材でもより意欲が高くエンゲージメントが高くなるかどうかの視点を取り入れることがおすすめです。
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完全同意型のオンライン前職調査とは
リファレンスチェックは、採用担当者にとっても転職者にとってもメリットが多いポジティブなものです。
求人企業・人事担当者のリファレンスチェックのメリット
求人採用のミスマッチを減らせる
まず採用担当者にとって大きなメリットになるのが、採用ミスマッチを減らせることでしょう。採用担当者は、企業が求めている人材と応募者がマッチしているかを見抜かなければなりません。
しかし、書類選考時の履歴書や職務経歴書・ポートフォリオなどの書類と、面接の志望動機などの限られた情報だけで、それを見抜くのは難しいでしょう。そういったときにリファレンスチェックを行うことで、応募者の働きぶりを知る第三者からの評価情報を得ることができるため、企業が求める人材とマッチしているかをより正確に判断することができます。
採用効率をアップできる
また、転職活動・採用活動を効率化できるのもリファレンスチェックのメリットの一つです。多くの応募人材の中から、欲しい人材にマッチした候補者を選別するのは簡単なことではありませんし、選考が進んだ人材の受け入れ体制や育成には企業にとっても大きな負担がかかります。
採用の選考段階でリファレンスチェックを行えば、人事配置や内定を交付する前に求人像とのミスマッチを防いで業務プランを立てやすくなるので、採用活動がスムーズに進み採用担当者の負担も減ります。
転職希望者のリファレンスチェックのメリット
SPIなどの適性検査と違って、前職のことを調べられるということにはネガティブなイメージを持つ転職者もいるかもしれませんが、リファレンスチェックは転職者にも大きなメリットがあります。
まずリファレンスチェックは、転職者のネガティブな情報を集めるためではなく、あくまでも理解を深めるために行われるものです。
転職活動においては、面談・面接などで自己PRする機会がありますが、それだけでは自分の魅力が十分伝わらないこともあるでしょう。緊張してしまって、思ったように面接でこれまでの働きが伝えられないこともあります。
そういったときでも、リファレンスチェックを受けることで、緊張していない普段の働きぶりを知る第三者から見た自分の魅力やアピールポイントを採用担当者に伝えることができるのは大きなメリットです。もちろん、適切な方法で行えば違法性はなく、企業と転職者双方に多くのメリットがあります。
もし、転職活動の応募時にリファレンスチェックについて聞いていなかった企業で、選考段階でリファレンスチェックを受けて欲しいと伝えられても「疑われているのだろうか」と思わず、ぜひ正しく活用してください。
前職調査(リファレンスチェック)は必ずできる?同意について確認しよう
繰り返しになりますが、リファレンスチェックは応募者の同意を得て実施することが必須条件です。そのため、求人応募する時にリファレンスチェックへの同意を条件にしている企業もあるのは先に述べたとおりです。
また、選考を行う際の採用フローに、リファレンスチェックが組み込まれているケースもあるので、求人を探す時にはしっかりチェックしておきましょう。転職者の中には、リファレンスチェックに同意することに抵抗がある方もいるかもしれません。しかし、リファレンスチェックを受けたからといって、不利になるわけではありません。リファレンスチェックがどういったものかをしっかり理解すれば、転職者にとっても求人企業にとっても、メリットが大きいものだということが分かるでしょう。
そのため、まだ誤解を与えたりネガティブなイメージを持たれることもあるリファレンスチェックが本来どういうものかを、応募者に正しく理解してもらい、選考に前向きになってもらえるように働きかけることが大切です。
リファレンスチェックがおすすめの企業・おすすめできない企業
リファレンスチェック向きの企業 | リファレンスチェックに不向きの企業 |
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SPI・適性検査やスキルチェックなどの選考を採用フローに組み込んでいる企業 | 人材選考を履歴書・職務経歴書の書類選考と面接のみで実施している企業 |
応募者にリファレンスチェックへの同意を得ることができる企業 | 検討人材にリファレンスチェックの同意を得ることが難しい企業 |
人材採用後の配置や研修プランを計画的に組み立てたい企業 | 人材採用後の配置や研修プランは採用後にOJTのみで実施したい企業 |
中小企業の前職調査(リファレンスチェック)は経歴ドットインフォで
経歴.infoは、職場の離職率改善や人材採用効率化に悩む人事担当者のために生まれたオンライン完結型のリファレンスチェックです。やみくもに転職応募者の経歴詐称を疑うのではなく、前職での働きぶりや人柄にフォーカスし、採用予定者から指名されたヒアリング先に前職調査を行うことで面接だけではわからない求人応募者の人となりを認識しやすくすることを目的としています。
「また退職者が出てしまった」「引き継ぎの後任人材が採用できない」「キャリアプランの希望と実務内容が違うと後から言われてしまった」「今回採用する人材は、長く定着してくれるだろうか…」そんなお悩みを持つ中小企業にこそ、前職調査・リファレンスチェックをおすすめします。
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